購入サイトへ

ニュース

  • 2017/04/05
    紀伊国屋書店梅田本店:社会(ビジネス)1位!総合3位(3/27~4/2)

  • 2017/03/27
    読者レビュー掲載開始!

  • 2017/03/21
    丸善(丸の内本店):ノンフィクション1位!(3/9~15)

  • 2017/03/17
    重版決定!

  • 2017/03/16
    三省堂書店(神保町本店)ビジネス1位!(3/6~12)

  • 2017/03/08
    公式サイトオープンしました!

ブックフェア開催中!

大前研一通信デジタルLite版、Newsstandにて好評配信中

試し読み

21世紀の「答えのない世界」で、
どういった未来への選択をすべきか。

 トランプ米大統領の就任、英国のEU離脱(Brexit)など、益々、混迷し未来を予見することが困難な21世紀のグローバル社会は、まさしく、本書のタイトルでもある「答えのない世界」ではないでしょうか。数多くの著作で一貫して日本の改革を訴え続けてきた大前研一は、本書の中でこう述べています。
 「IoTやフィンテックのように、21世紀は新しい産業がどんどん生まれてくる。あらゆる産業がテクノロジー化する、と考えて間違いない。既存の労働集約的な産業は、人件費の安い優秀な国へと必ず移っていく。イギリスで始まった産業革命の歴史とはそういうものだった。人口が減少し、人件費の高い日本が既存の領域で再び競争力を持つことはありえない。さらなる成長を遂げるには、新しい分野への挑戦が不可欠だ。<中略> 今の教育制度では野心に満ちた日本人は育たない。欧米に追いつけ追い越せの時代の教育だからだ。答えがあって、それを早く覚えて問題を解いた人が評価される。教えられたことしか覚えない姿勢がしみ付いていると、21世紀のデジタル新大陸では戦えない。これからのビジネスで問われるのは、答えのない世界でどう生きていくかだ。」<摩擦はなくなったが日本の存在感は低下(週刊 東洋経済 2016/11/12号) 本書より>
 本書の第1章では、この書籍シリーズの元になっている会員制月刊情報誌「大前研一通信」から、米大統領選後の日本の行く末から見る、今後必要となる人材像、また、企業とこれからの人材育成を俯瞰した上での21世紀に求められる人材の要件を、そして、国家と企業の未来や、取り巻く環境の変化への洞察、日本の教育の見直しを警鐘したメッセージなどを中心にご紹介しています。第2章、第3章では、答えのない21世紀の世界で生き抜くための幼少期からの子供の学び、特にバイリンガル幼児園に関してもより深く訴求し、生涯学び続ける人材を生み出す教育体系として政府もその拡大推進に舵を切り注目を集める国際バカロレア(IB)教育をはじめ、大前研一を学長とするビジネス・ブレークスルー(BBT)大学、大学院の取組みに「結果を出せる英語力」を養成する教育プログラムや企業への導入事例なども含めてご紹介しています。
 21世紀の「答えのない世界」で、どういった未来への選択をすべきか。国際的に活躍・貢献できるようなリーダー育成を、幼児から大人(経営者)まで三世代に渡り支援する生涯教育プラットフォームでもあるBBTを設立した大前研一の発信や、本書の多くのメッセージが、子育て世代の皆さんの子供たち、また、貴方自身への「未来への選択」のヒントとなるでしょう。

試し読みをする

好評既刊!大前研一通信特別保存版

著者について

大前研一(おおまえ・けんいち)

1943年、北九州市生まれ。早稲田大学理工学部卒業。東京工業大学大学院で修士号、マサチューセッツ工科大学大学院で博士号を取得。
経営コンサルティング会社マッキンゼー& カンパニー日本支社長、本社ディレクター、アジア太平洋会長等を歴任。94年退社。96~97年スタンフォード大学客員教授。97年にカリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院公共政策学部教授に就任。
現在、株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長。オーストラリアのボンド大学の評議員 (Trustee)兼教授。また、起業家育成の第一人者として、2005 年4 月にビジネス・ブレークスルー大学院大学を設立、学長に就任。02年9 月に中国遼寧省および天津市の経済顧問に、また2010 年には重慶の経済顧問に就任。 04 年3 月、韓国・梨花大学国際大学院名誉教授に就任。
「新・国富論」、「新・大前研一レポート」等の著作で一貫して日本の改革を訴え続ける。 『原発再稼働「最後の条件」』(小学館)、「洞察力の原点」(日経BP社)、「日本復興計画」(文藝春秋)、『 「一生食べていける力」がつく大前家の子育て』(PHP研究所)、『稼ぐ力』『大前研一の今日から使える英語(監修)』(小学館)、「日本の論点」(プレジデント社)など 著書多数。

ソーシャルメディア